佐々木蔵之介、黒木華、佐藤隆太、多部未華子、堺雅人が、目下事務所からの独立を宣言しました。
芸能事務所から独立していく俳優や女優は、増え続けて行くでしょう。
ジャニーズ事務所の“廃業から事務所離れドミノ
ジャニーズ騒動が酷くなり、他の芸能事務所も、多くの影響を受けています。
芸能人では大物が続々大物が次々と退所
出典：https://img-mdpr.freetls.fastly.net
目立った所ですと、吉岡里帆が所属のエー・チームの休業を発表しました。
辞めたんじゃあないの?休業ってのが宙ぶらりんですが。。。
その他にも冒頭でお伝えしたように、多くの大物芸能人が退所しています。
芸能事務所自体の存続も、危ぶまれるばかりです。
さる調査会社のレポートを見ると、2023年間の芸能事務所及び芸能プロダクションの倒産件数は12件。
過去5年の期間では最多です。
大手であったフィット(壇蜜や吉木りさなどが所属)が、今年3月に倒産。
あの半沢直樹がハマり役の堺雅人が、2022年に田辺エージェンシーから独立し、事務所は大打撃です。
芸能事務所が“円満退社”を強調したい理由
芸能事務所と所属芸能人のパワーバランスが崩れたからでしょう。
日本の芸能界は、まだまだ因習が強いんですね。
売れている芸能人が大手事務所を円満でない状態で辞めると、仕事来なくなるケースすらありましたが、現在はその様子も変わりました。
2019年公正取引委員会が、芸能事務所が退所したタレントへ圧をかける行動は、独占禁止法上の問題であるとされています。
事務所辞めても平気！？ネットの影響
いまは大手の事務所を辞めたからといって、まず“干される”心配はありません。
このように、ある芸能リポーターはコメントしています。
そもそも芸能人は“信用力”の面で厳しい立場にあるそうです。
会社員の場合、定期的な昇給やボーナス、退職金などが見込めます。
しかし、浮き沈みの激しい世界にいる芸能人は、どれだけ知名度があっても未来の収入が保証されません。
そのため、売れっ子芸人が住宅ローンの審査に落ちたというエピソードが定期的に話題になるわけです。
そうした人気商売ゆえの苦労に加え、厳しいコンプライアンスまで求められたら……。
品行方正を厳しく求められる風潮のなか、芸能界で勝負することを躊躇する若者が多くなることは、仕方ないのかもしれません。
テレビ離れも影響
おうちにテレビがない若者の一人暮らしも、多いらしいです。
スマホの動画配信を見ながら寝落ちも、増えてきましたよね。
テレビ以外のメディア
アフターコロナに顕著な傾向として“テレビ離れ”が挙げられ、これも芸能プロの経営に大きな影響を与えています。
実際、ここ最近はテレビ局の制作費削減に伴って、タレントの出演料が減少しました。
番組自体が整理・終了を迎えたりするケースも増える一方です。
コロナ下の“巣ごもり需要”でAmazonプライム・ビデオやNetflix、ディズニープラスといったサブスクなど一気に利用者が増加。
若年層を中心に、SNSやYouTubeも娯楽として深く浸透しています。
テレビ離れの推移 (一目瞭然です)
Job総研が2023年10月に、20-50代の社会人を対象に、テレビ離れの調査をしました。
76.4％が「テレビ離れを感じる」と回答。
テレビの1日の視聴時間は、「ほとんど観ていない」が30.1％にもなったそうです。
テレビ離れの原因分析
テレビに軸足を置く旧来型の芸能プロのビジネスは、行き詰まってしまうわけですね。
テレビでタレントを売り出して知名度を上げ、番組やCMへの出演料、イベント収入で稼ぐというやり方が、成立しづらくなってきたというわけです。
テレビに出演するより、YouTuberやインフルエンサーの方が稼げる。
そうなるとタレント側も事務所の力を頼らずに、個人での活動を選ぶようになります。
大手の動画サブスク企業が制作するオリジナルドラマも増え、事務所が強引に売り込まなくても、実力のある人が個々で活躍できる環境となるでしょう。
コロナが追い打ち アフターコロナの時代へ
コロナでダメージを受けたのは、飲食店だけでは、有りません。
聴衆を集める、芸能人がやる舞台やテレビ収録もそうです。
相次ぐ撮影中止
出典：https://haneda-innovation-city.com
コロナによりテレビ収録・ロケ・舞台が、出来なくなった時期が有りましたね。
そこで、収入を断たれ、立ち行かなくなった芸能事務所も多いと聞きます。
その間、視聴者は前述のサブスクや、楽器演奏などお家で出来るテレビ以外の娯楽へ助けを求めます。
その後、テレビ視聴へと趣を戻せていないのです。
盤石と思われたのに、事務所倒産の推移
公開されている芸能プロダクションの、倒産件数グラフを拝見。
コロナ感染拡大2019年から2022年の倒産件数は、意外と低水準でした。
ですが行動制限緩和以来、一旦衰えたタレント活用の流れができ、それが復活していません。
2023年以降、バタバタと倒産してきました。
まとめ
一旦テレビから離れた視聴者は、動画配信やサブスクなどへ行って、戻ってこない様です。
テレビをやっている芸能人を擁する芸能事務所も、以前ほどの力を持たないわけですね。
最後までご覧くださり、ありがとうございました！
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